2021年の正月は自宅で静かな正月となった。いつもの正月は都心を離れ、ホテルで過ごすのが、ここ20年来の過ごし方である。ビル最上階の朝食会場から富士山を眺めながら美味しい正月料理をいただく。しかし12月15日の東京都のGo to Travelのキャンセルを受けて、我々が医療関係の方にご迷惑をおかけすることはできないので、この正月は自宅で自粛することにした。そのお陰でホテルの朝食、夕食の時間厳守無、初詣、女房のデパート初売りに付き合わされることもなく、久しぶりにのんびりと過ごすことが出来た。ある意味で自分を見直す時間が持てた正月休みであった。
米ジョンズ・ホプキンス大によると世界の累積感染者は12月26日に8000万人を超え、1月10日に9000万人を超えた。次の1000万人に超えるのに2週間しか掛かっていない。その速さに驚きを隠せない。世界の死者数は193万人を超えた。その勢いは止まらない。
今から100年前に流行ったスペイン風邪も飛沫感染であるにも拘らず、十分な対応策が取れず世界的なパンデミックを起こしてしまった。当時の世界人口18億人の内27％、5億人が感染し、1億人以上の死者を出したと言われている。20％の致死率である。日本では39万人が死亡した。当時の日本の人口が5700万人、感染した人が2380万人なので約1.6％の致死率であった。
人間は自分自身が経験したことが無いことに対してなかなか対応しきれないようである。口頭、伝承だけでは人間の行動を規制するのに困難がある。その結果、政府も有効的な対策が打てていない。日本政府は1月7日に1都三県（東京、神奈川、埼玉、千葉）に1月8日から2月7日までの第二回目の緊急事態宣言を出し、国民に夜８時以降の不要不急の外出の自粛、飲食店の夜8時までの営業短縮、事業者出勤者の7割削減を要請。我社も1月12日より再度Teleworkに入った。
一方、1月7日以来、全国の感染者数は一日当たり６～7000名を超える事態になっている。1月11日現在、累積感染者総数は、28万人を超え、死者は4000人を超えている。ウイルスは変異を繰り返し繁殖していく。1月2日にブラジルから羽田に到着した男女4人から、英国、南アで報告されたものと違った新型コロナウイルスの変異株が検出された。そうした変異株を持った感染者が日本で既に34名確認されている。日本も国民に自粛を要請するなら、海外からの渡航者を完全に止めるべきではないか？日本も危機的状況である。
毎日、何万も感染者数が拡大し、死者数も多い欧米に比べ、日本では、挨拶の握手無し、ハグ無し、頬への接触無し、もちろん挨拶のキス無し、また、温泉好きに象徴されるように、毎日、暖かい湯船に入り一日の疲れを取り、清潔さを保つ。それに玄関で靴を脱ぎ、生活動線を外部と分けるような生活文化の差が感染者数、死者数の違いに出てくるのか？ 2003年に流行ったSARSコロナウイルスは幸い日本での感染者は出なかったが、その後あらゆる製品に抗菌性というネーミングがつくのが流行ったのを思い出す。SARS感染は中国、フィリピン、シンガポール、台湾、香港に拡大した。しかし日本政府は、SARS感染拡大を抑えたという自信過剰が災いしたのか、新型ウイルス感染拡大に手を焼いているのが現状である。3密を避け、人と会う場合はSocial distanceを取り、マスク・手洗い・ウガイ励行、アルコールでの除菌対策、部屋の換気に努め、外出を避ければ、とりあえず、症状の出ていない感染者と会う事もなくなる。
何処で感染したかわからない人が多くなっている現状、我々国民、特に若い人に自分の行動記録を最低２週間記録して、例えばコロナウイルスの陽性反応が出た時に、はっきり、自分が過去２週間会った人を特定することができるようにしてほしいと思う。そうすることで自分が大切にする人を守ることができる。日本での感染をある程度抑えることができる。我々の生活習慣から言ってコロナウイルスの感染を最小限に防げるはずである。一方、若いからと言って過信しないで自分自身が感染しないよう体力を維持し、適度な運動、十分な睡眠、栄養バランス良い食事をとり自己防衛を優先してほしい。罰則規定の声もあるが、自主的な行動管理でそれらの風潮も和らげることができる。
12月14日、米国でファイザー製ワクチン接種開始。1月4日、英国でアストラゼネカ製ワクチン接種開始。 1月7日、EUも米国モデルナ製ワクチンの販売が許可になった。世界保健機関(WHO)は12月31日に米国製薬会社が開発したワクチンを承認し、これで全世界に対してワクチン接種の機会が出てきた。日本も1月5日に菅義偉首相が、“2月下旬までの接種開始”を目指すと表明した。我社、EFインターナショナルは、ファイザー製ワクチン保管用にThermo King社製のSuper Freezer－70℃を提供できる日本販売代理店である。日本での運搬・保管ができるSuper Freezer－70℃の活用を是非勧めたい。そして一刻も早く新型コロナウイルス問題を克服してほしい。（Super Freezerの詳細はこちら）
10日の人民日報によると、現在までに900万人の市民が中国製のワクチンを受けて副作用が報告されていない。中国政府は14億の国民に無料接種することを明らかにした。兎に角、新型コロナウイルスパンデミックが収まらないことには世界経済の完全な復活は期待できない。
１月８日発表された米国雇用統計に依ると失業率は前月と同じ6.7％。但し、就業者数が前月比14万人減少。4月以来8ヶ月ぶりの減少となった。失業者数は12月1070万人。これも12月に入ってからカリフォルニア州で外出禁止令が出され、ニューヨーク市で飲食店の店内営業が再び停止されたことによる宿泊・飲食業の雇用者数減少が影響している。米国国内総生産（GDP）は第３四半期が前年比33.4％増。第4四半期が4％の伸びが期待できる。1年前の危機前の97％の水準まで回復。合計４兆ドルの新型コロナウイルス財政支援で経済は回復に向かうことが期待される。株高がそれを支えている。一方、製造業の12月景況感指数は2年4ヶ月ぶりの高水準である。Telework需要でIT産業の知識集約型産業が雇用増に貢献することは少ない。その意味で米国は産業転換の踊り場に来ているようである。
１月１日で完全にEUから離脱した英国はポンド安。その上、英国でのコロナ変異種広がりで、12月20日から三度目の都市封鎖を実施した。英国からの渡航を世界40カ国が禁止している。物流の停滞が英国経済に与える影響は計り知れない。急激な新型コロナウイルスの感染拡大のために欧州各国は入国制限する措置をとっているため各国経済に及ぼす影響は甚大である。例えば、イタリア北部のリゾート地は欧州屈指のスキー場であるが、イタリア政府が閉鎖を指示。欧州のスキー関連産業規模が年340億ユーロ（約4兆3千億円）に達するにも拘らずである。
中国が新型コロナウイルスのパンデミックを自国内で抑えることができていなければ、現在の世界経済の回復はありえなかった。その意味で昨年7月以降の船会社の運賃高騰も実現しなかったろう。中国、アジアで騒がれているコンテナ不足で輸出できない現状は存在しなかった。世界のサプライチェーンが復活したのも中国の新型コロナウイルス国内制御のお陰である。
2020年12月末の中国の新造コンテナ在庫は231,674 TEU(Dry: 183,868 TEU, Reefer: 48,806 TEU)。新造コンテナ価格は$3,200 per 20f。2020年の新造コンテナ総数は3,012,312 TEU [Dry: 2,714,090 TEU, Reefer: 298,222 TEU)]。300万TEUを超えた。
中国コンテナメーカーは生産Capacityを上げているが、時間延長を止めて様子を見ているのが現状である。2月12日から始まる旧正月前までスペースの空きが無いと言われている。そのために今、発注してもDryコンテナで7月、Reeferで5月納品となっている。値段もDryコンテナで$3,500 per 20fと見られている。いずれにしてもコンテナメーカーは鋼材の値段次第と需要動向を冷静に見ている。
運賃は上海発欧州向けスポットで$4,000 per TEUを超えた。北米西岸向け$4,000 per FEU前後。北米東岸向け$4,700 per FEU。南米向けは$8,173 per TEU。東西アフリカ向け$6,072 pe TEU、南アフリカ向け$3,158 per TEU。高騰している。
また、スペース不足による高騰を防ぐために、船会社もそれを和らげるために今年の太平洋航路、欧州航路の東西基幹航路の往航運休率を2月は1.7％、3月は0.6％と前年の19.9％、9.4％に比べて例年になく多くの船腹が投入される。第2四半期（4～6月）は通常運航数を維持する見通しのためスペース問題は大幅に解消することが期待されている。
12月24日、Ocean Network Express (ONE)が24,000TEU超のメガコンテナ船を6隻発注したとのニュースが飛び込んできた。竣工時期は2023～24年を予定。荷主および関係者に対してONEの今後の船会社として意気込みを伝えるニュースである。
第一回目の緊急事態宣言が出された昨年３月から6月までで体重が70Kgから５Kg増え75Kg台になり、緊急事態宣言解除後、昨年７月から就労後、涙ぐましい週2回ジム通いで70Kg台まで戻した。しかし昨年12月からジム通いを自粛している。体重を落とす辛さを考えれば、置かれている境遇のストレスを避けるための甘い物誘惑に勝つ意志強固、忍の一字に尽きる。